ストレス社会とも言われる現代、特に、日々の仕事で受けるストレスはかなり強くなりがち。ストレスへの耐性は人それぞれですが、強いストレスを日常的に受けながら仕事をしていては、多かれ少なかれ体にも負担がかかります。場合によっては、うつ病や自律神経失調症などやっかいな病気を発症し、治療に専念するため長期療養を余儀なくされるケースも少なくありません。従業員がストレス起因の病気で長期離脱するような状況は、会社側にかなりの問題があることが多いです。
人間関係によるストレスなら、組織再編や異動などを行うべきですし、過労によるストレスならば、業務管理を行って一人一人に過大な負荷がかからないよう注意すべきです。しかし、現実には、会社側で、すべての従業員のストレス状態を把握することは難しく、病気などを発症した段階で初めて問題が明るみに出ることが多いのです。そこで、厚生労働省が主導することによって、ストレスチェックという新たな制度が導入されました。このストレスチェックは、従業員が抱えるストレスを早めに把握することを目的として導入された制度です。
この制度では、一定数以上の従業員を雇っている、中規模以上の事業所に対してストレスチェックの実施が義務づけられています。ストレスチェックでは、すべての従業員に対して質問票が配布され、各従業員は現在感じているストレスを思い起こしながら、設問に回答していきます。回答された質問票を元に医師によって従業員のストレス状態の診断が行われます。強いストレスを受けていると判定された場合には、医師の診断機会が設けられ、ストレスの原因把握や軽減方法などについてサポートが受けられます。