ストレスによって体の不調を訴える方や、精神的な疾患に罹る方が増えており、労災として認めらえるケースが倍増していることから、国は2015年から企業に対してストレスチェックを義務化し、制度にすることにしました。これによって事前に従業員のストレス具合を知ることができるようになりましたので、健康診断と同じように早期発見治療に結び付けることができるでしょう。ただしいくつかストレスチェックの制度にも問題点があります。義務化といいましたが、あくまでも企業側にそれが発生しているだけであり、従業員はそれが課せられていません。
よって面倒だと感じたり、やりたくないといったことでこのストレスチェックの制度を上手く活用できない可能性があります。これは健康診断と異なる点になりますので、改善の余地があると言えるでしょう。また企業側もメンタルヘルスへの対策をどんな風にすれば良いのかがわかっていない実態があります。ストレスチェックが制度化されることになりましたが、それでもその結果は従業員にしかいきません。
企業にとってどんな人がストレスを感じているのか、そしてどんなことで従業員を苦しめているのかを理解することができる環境が整っていないことになります。このような事情があることでなかなかうまく運用できていない実態があることを理解しておかないといけません。ただストレスを可視化することができる点は大きなメリットになりますので、積極的に活用するべき手段です。